賃金が業績によって大きく支給額が異なることについて異論はないと思います。会社の利益が増大すれば多くの賃金が支給でき、倒産状態すれすれであれば、かなり控えめな賃金しか得ることはできません。
もうひとつ、一定の業績の中であれば、どの社員も同じ賃金額や昇給額で良いのでしょうか。これも違和感があるに違いありません。
今こそ効果的な人事・賃金制度へ見直しを
個々の業績や成果は、正しく判定されるべきでしょう。業績に大きく貢献した社員には多くの賃金が支給され、会社の足を引っ張るような場合には、昇給は見込めないどころか減給があっても仕方のないところです。
しかし、実際にはそうなっていないことが多いのです。
業績が思わしくない経営状態でも、ルールだからと一定額を昇給していたり、賞与まで支給していたりすることがあります。個人にいたっては、評価制度とは名ばかりで、いまだに一律の昇給を実施するような会社もあります。
先行き不透明な時代の今こそ、人事制度をきちんと見直す必要があります。
とはいえ、ここで気をつけなければいけないのは、まず、何のために人事制度を見直すのかを明確にしておくことです。それも「業績に貢献した社員に報いる制度にするため」といったレベルではなく、「業績に貢献した社員に報いる制度にする目的」をはっきりさせておく必要があります。
ここを間違えてしまうと、一部の社員に報いる制度が他の社員のやる気をそいだり、あるいは顧客よりも自分の成績を優先させる社員が評価される結果になったり、人事制度を見直すことによって、かえって組織がおかしくなることがあるからです。
そうした危ない人事施策のひとつが「ES(Employee Satisfaction=従業員満足度)」であると筆者は考えています。
従業員優先でおかしくなる組織
昨今の人事コンサルティングの傾向をみると、どの産業でもビジネス手法の見直しや、新たな商品開発などに躍起となっているところであります。
そんな折にESを推進するようなコンサルタントがまた登場しています。
確かに従業員が生き生きとしていれば、ビジネス環境は良くなるという考え方には正しい一面があります。しかし、いきなりES優先の手法を取ると、多くの組織はおかしくなります。
公的な団体等でよくある例では、格安の宿舎が与えられ、よほどでないと解雇になることはなく、有給休暇も全部使え、残業代はチェックされることもなく、次の転籍先さえ確保できる一方、CS(Customer Satisfaction=顧客満足度)は今ひとつとなっています。
「ESが高いとCSも高い」とは限らないのです。「従業員第一主義」などと言っている企業こそ、給料が安かったりもします。ESはあくまでもCSの結果であることを、今一度思い出さなければなりません。
従業員満足度(ES)は、顧客満足度(CS)の結果である
従業員の待遇を良くするためには、お客様を優先して利益を高めるしか方法がないのです。CSの向上こそが働きがいのアップにつながり、業績の向上につながり、さらにESの向上があるというサイクルを無視してはなりません。
順番を間違えて、ES向上の手法を先に学ぶ必要もありません。手法が目的化することがありますから注意が必要です。いつの間にか“顧客優先”という良い風土が浸食されつつあります。
★意外なところにある人事の落とし穴
- 社員のために従業員満足度(ES)の制度を取り入れた
- 社員と目標管理制度について真摯に話し合いたい
- 目標面接には時間をかけるべきだ
- 部下の意見は十分に取り入れたい
- ▼連載「やってはいけない会社の人事」